日本国内のワイン消費数量は10年間で約1.1倍に拡大！日本ワインの成長に期待とキリンホールディングス発表！

キリンホールディングス株式会社が、日本国内のワイン消費数量を発表。

日本国内のワイン消費数量は10年間で約1.1倍に拡大したほか、日本ワインの成長に期待できるデータが出たとのことです。

詳細についてお伝えしましょう。

消費数量は40年間で約6倍

キリンホールディングス株式会社によると、国内における2022年のワイン消費数量は対前年99%で、10年前の2012年と比較すると、約110％と市場が拡大したとのこと。

赤ワイン人気により、大きな消費を生んだ第6次ワインブーム（1997～98年）や日本産ブドウ100％で造る「日本ワイン」への人気が高まった2012年からの第7次ワインブームなどを経て、日本国内のワイン消費数量は40年で約6倍に。

ワインが日常に定着していると示唆されています。

また、国税庁調査では2023年1月現在の国内のワイナリー数は468場で前年より15場増加。

日本産ブドウ100％で造る「日本ワイン」のワイナリー数は、前年比103％と増加していると発表されました。

ちなみに、1位の山梨県、2位の長野県、3位の北海道のほか、4位の山形県のワイナリー数が増加したとのことです。

そのほかには、スパークリングワインの輸入数量はフランスワインが第1位、市場は10年間で約130％と拡大。

スティルワインの輸入数量はチリワインが3年ぶり第1位、欧州産ワインの構成比は約60％といったデータも発表されています。

詳しく知りたい方は、参考欄をチェックしてみてください。

参考

＜「ワイン参考資料」詳細はホームページを参照ください＞